ぐるめぶんか

季節の節目である「土用」が近づいています。この時期に鰻を食す習慣は広く浸透していますが、本来の「土用」の意義を知る人は少ないかもしれません。土用は、消化器系、特に胃腸と密接な関係があり、さらに思考や精神活動とも深く結びついています。本稿では、国際中医専門員の志村幸枝先生が、中国伝統医学の知見に基づき、心身の不調の兆候と、それにどう向き合うべきかを解説します。50代のビジネスパーソンが夏の懇親会を前に、胃腸ケアのための漢方薬を求める事例を通して、土用期間の養生について探ります。

53歳の中堅メーカー営業部長である男性は、以前処方された漢方薬の効果を実感し、再び志村先生のもとを訪れました。その漢方薬は肝臓と胃腸に作用し、食事が美味しく感じられ、翌日の疲労も軽減されたといいます。男性は、養生が習慣となり、肉体だけでなく精神面にも良い影響が及んでいることを喜び、今週末の飲み会に向けて、再び漢方の力を借りたいと語りました。志村先生は、男性が冷たい飲み物を控えるようになり、夏でも湯船に浸かるなど、生活習慣の改善に努めていることを高く評価しました。男性は、快適な生活のための健康維持が自然と身についてきたと話しています。

男性は、繁忙期を前に社員や取引先との関係を深めるための飲み会を計画しており、これを「仕込み」の期間と捉えています。志村先生は、この考え方がまさに「土用」の概念と一致すると指摘しました。土用は、次の季節へ移行するための準備期間であり、体力を蓄え、心身を整える大切な時期です。鰻を食べるのは夏の暑さを乗り切るための風習ですが、本来は「脾胃」と呼ばれる消化吸収を司る臓器を養うことに重きが置かれています。中国伝統医学において、「土」は万物の根源であり、脾胃はこの「土」と深く関連しています。脾胃が健全でなければ、「気」や「血」といった生命エネルギーも十分に生成されず、体全体の機能が低下します。

男性は、中医学の教えがビジネスにおける人材育成の考え方にも通じると感じています。会社の基盤である人材が育たなければ、組織としての成果も期待できません。同様に、個人の心身の基盤である脾胃が整っていなければ、リーダーとしての役割を果たすことも困難になります。志村先生は、今週末の飲み会を楽しむためにも、まずは自身の脾胃を整える「土用養生」に注力するよう助言しました。土用は年に四回あり、立春、立夏、立秋、立冬の直前に訪れます。この期間は、古くから土を司る神様である土公神を敬い、土いじりを避ける習慣がありました。これは、厳しい暑さの中で体を酷使せず、道具の手入れや段取りなど、静かに過ごしながら次の季節に備えるという先人の知恵が込められています。

この時期の養生は、単に体調を維持するだけでなく、精神的な安定にも寄与します。多忙な現代社会において、意識的に心身のバランスを整えることは、仕事の効率向上や人間関係の円滑化にも繋がります。土用期間に自身の体と向き合い、適切な養生法を取り入れることで、来るべき季節への準備を万全にすることができます。漢方薬の活用や食生活の見直し、冷え対策など、日々の生活の中で実践できることは多岐にわたります。心身ともに充実した状態で新たな季節を迎えるために、土用期間の養生を積極的に取り入れることが推奨されます。

日本取引所グループ（JPX）が実施した2025年度の株式分布状況調査の結果、国内の個人株主数が驚異的な増加を示し、2025年3月末時点で延べ9198万人に達しました。これは前年度比839万人の増加であり、過去最高記録を更新するものです。この12年連続の増加は、日本市場における個人投資の活発化を明確に示しています。市場全体では株主数が9381万人となり、その約98.1%を個人株主が占めています。株式保有額においても、個人の保有額は46兆円を超える増加を見せ、合計210.7兆円に達しました。これにより、個人投資家が保有する株式の割合は全体の17.4%となり、前年を上回る結果となりました。一方、外国法人等による株式保有比率は34.7%と、調査開始以来の最高値を記録しており、日本市場への国際的な関心の高まりも伺えます。この個人株主数の増加は、新NISA制度の開始や株価の上昇、さらには企業の株式分割などが複合的に作用した結果と考えられます。これらの要因が相まって、これまで投資に関心がなかった層が市場に参入するきっかけとなり、広範な投資層の拡大が実現しました。

日本取引所グループの調査が示すように、2025年度末の個人株主数の急増は、単なる一時的な現象ではなく、市場を取り巻く環境の変化と投資家意識の変革を反映しています。特に、少額からの投資を非課税で行える新NISA制度の導入は、多くの個人にとって株式投資への敷居を大きく下げました。また、好調な株価動向は、投資による資産形成への期待感を高め、新規参入者を惹きつける強力な誘因となりました。さらに、企業による株式分割は、一株当たりの価格を引き下げることで、より多くの個人投資家が手軽に投資できるようになり、株主層の多様化に貢献しました。この結果、過去10年間で個人株主数は約1.8倍に増加しており、日本における資産運用の意識が着実に変化していることを物語っています。市場の健全な発展のためには、こうした個人投資家の増加が継続的なものとなるよう、投資教育の充実や情報提供の透明性確保が不可欠です。

個人投資家層の急拡大とその背景

日本取引所グループが発表した2025年度の株式分布状況調査では、個人株主数が過去最高の9198万人に達し、前年度から839万人増加したことが明らかになりました。これは12年連続の増加であり、日本の株式市場における個人投資家の存在感がかつてないほど高まっていることを示しています。この急増の主な背景には、政府が推進する少額投資非課税制度「新NISA」の開始が挙げられます。新NISAは、非課税投資枠の拡大や投資対象の多様化により、これまで投資に二の足を踏んでいた層や、より積極的に資産形成を目指す層に魅力的な選択肢を提供しました。また、好調な国内株式市場の動向も、投資意欲を刺激する大きな要因となりました。株価の上昇は、新規参入者にとって市場への期待感を高め、既存投資家にはさらなる投資を促しました。加えて、企業による株式分割も重要な役割を果たしています。株式分割によって一株あたりの価格が下がることで、より少額から投資が可能となり、個人投資家が特定の銘柄にアクセスしやすくなったことが、新たな株主の獲得につながりました。

この個人株主数の著しい伸びは、日本社会における資産形成への意識変化を象徴しています。2015年の個人株主数が約5000万人弱であったことを考慮すると、この10年間で約1.8倍に増加したことになります。この間の経済環境の変化、例えば低金利政策の長期化や年金制度への不安などが、預貯金以外の資産運用への関心を高めたと考えられます。新NISAの設計は、特に若い世代や投資初心者にも理解しやすいように工夫されており、これが新たな投資家の獲得に成功した要因の一つでしょう。市場全体の株主数9381万人の中で、個人株主が98.1%を占めるという事実は、個人が日本の株式市場においていかに大きな割合を占めているかを示しています。さらに、個人投資家が保有する株式の総額が210.7兆円に達し、前年比で46兆円以上の増加を記録したことは、個人の資金が市場に活発に流入している証拠です。この動向は、今後の日本経済の成長を支える重要な要素となり、持続的な投資環境の整備がより一層求められることを示唆しています。

多様化する株式保有構造と市場の国際化

2025年度の株式分布状況調査では、個人株主数の大幅な増加だけでなく、株式保有構造全体の多様化が浮き彫りになりました。調査対象となった全国4証券取引所上場会社3975社における株主総数は9381万人に達し、そのうち個人株主が98.1%を占める一方で、事業法人等が1.0%、外国法人等が0.8%、証券会社が0.1%という内訳になっています。これは、個人投資家が数的な面で圧倒的な存在感を示していることを意味します。しかし、株式保有額で見ると、異なる傾向が見られます。「個人・その他（法人格のない団体）」の保有額は210.7兆円と、前年から46兆円を超える増加を記録しましたが、全体の保有比率では17.4%にとどまりました。これに対し、「外国法人等」の株式保有額は420.6兆円に達し、その保有比率は34.7%と、調査開始以来の過去最高を更新しました。この数字は、日本の株式市場における外国投資家の影響力が依然として非常に大きいことを明確に示しており、市場の国際化がさらに進んでいる実態を反映しています。

この複雑な株式保有構造は、日本市場が国内外の様々な投資家からの資金流入によって支えられていることを物語っています。特に外国法人等による株式保有比率の最高値更新は、日本企業への国際的な評価が高まっていることや、日本経済の将来性に対する期待感が反映されていると考えられます。また、信託銀行や生命保険などの「金融機関」が331.1兆円、そして「事業法人等」が214.8兆円を保有するなど、機関投資家も引き続き市場の重要な担い手です。個人株主数の増加要因としては、上場廃止に伴う減少（159万人）があったものの、株式分割を実施した企業での株主増加（263万人）、新規上場企業での増加（125万人）、およびその他の要因による増加（610万人）が、全体として個人株主数の大幅な増加に貢献しました。このように、個人投資家の増加と外国法人投資家の存在感の拡大は、日本株式市場のダイナミズムと成長力を示すものであり、今後も多様な投資家層が市場の発展に寄与していくことが期待されます。市場の健全な発展のためには、これらの異なる投資家層のニーズに応える市場環境の整備と、透明性の高い情報開示が不可欠です。