日本のホテル業界、コロナ禍からの回復で客室単価と稼働率が過去最高を更新
2025年度、日本国内の主要なビジネスホテルおよびシティホテルにおいて、客室単価と稼働率がコロナ禍以前の水準を上回り、過去最高を記録しました。東京商工リサーチの最新調査結果が示すように、訪日外国人旅行者の増加と国内観光需要の堅調な推移が、この顕著な回復を牽引しています。ホテル業界全体が活況を呈しており、特に主要12社・13ブランドの平均客室単価は前年度比8.6%増の17,818円、稼働率は83.3%に達しました。この成長は、各ブランドにおける積極的な価格戦略と、高まる宿泊ニーズへの対応が功を奏した結果と言えるでしょう。人件費や光熱費などの運営コスト上昇という課題に直面しながらも、ホテル業界は持続的な成長軌道に乗っており、今後もその勢いは続くと予測されています。
国内ホテル市場、驚異的な回復と成長の軌跡
2025年度の日本のホテル市場は、目覚ましい回復と成長を遂げました。東京商工リサーチが実施した上場ビジネス・シティホテルの調査報告によれば、国内大手ホテル12社が運営する13ブランドは、客室単価と稼働率の両方でコロナ禍以降の最高記録を更新しました。
この好調な背景には、インバウンド（訪日外国人旅行）需要の力強い回復と、国内旅行の根強い人気があります。ホテル業界全体では、平均客室単価が前年度比8.6%増の1万7818円に上昇し、稼働率も前年度の82.3%から83.3%へと改善しました。
特に注目すべきは、調査対象の全13ブランドが客室単価において前年度を上回った点です。このうち、5%以上10%未満の上昇を記録したブランドが9つと最も多く、10%以上15%未満が3ブランド、そして15%以上20%未満の上昇を達成したブランドが1つでした。中でも阪急阪神ホテルズは16.2%増と、顕著な伸びを示しています。
さらに、コロナ禍の影響が最も色濃く出た2021年度と比較すると、比較可能な12ブランドすべてで客室単価が上昇。三井ガーデンホテルが231.4%増、東急ステイが221.0%増と、200%を超える驚異的な回復を見せた2ブランドも存在しました。
客室稼働率についても、全13ブランドが70%を超え、そのうち8ブランドが80%台を維持。ベストウェスタンなどを展開するポラリス・ホールディングスに至っては、唯一90.2%という高水準を記録しました。
ビジネスホテルとシティホテルを区分して見ると、ビジネスホテル（9ブランド）の客室単価は前年度比8.9%増の1万4463円、稼働率は82.8%から83.9%へ上昇。一方、シティホテル（3ブランド）の客室単価は9.4%増の2万5490円、稼働率も80.2%から81.2%へと増加しました。
東京商工リサーチは、人件費や光熱費などのコスト増が収益を圧迫する懸念はあるものの、宿泊需要は今後も底堅く推移すると見ています。世界情勢の不透明感が続く中でも、訪日旅行者のさらなる増加が期待されており、日本のホテル業界はしばらくの間、この活況を享受し続けることになりそうです。
今回の調査結果は、日本のホテル業界がパンデミックによる困難を乗り越え、力強い回復期に入ったことを明確に示しています。特にインバウンド需要の回復が、市場の活性化に大きく貢献していることは疑いようがありません。また、ビジネスホテルとシティホテルの両方が堅調に推移していることから、多様な宿泊ニーズに応える市場の柔軟性も見て取れます。しかし、人件費やエネルギーコストの上昇は、今後もホテル運営における重要な課題として存在し続けるでしょう。収益性を維持しつつ、サービスの質を高めるための革新的な取り組みが、各ホテルブランドに求められます。将来を見据えれば、持続可能な観光モデルの構築と、国内外の新たな顧客層へのアプローチが、さらなる成長の鍵となるでしょう。この活況を単なる一時的なブームで終わらせず、長期的な発展へと繋げるための戦略が、今、ホテル業界に問われています。