日本のテーマパーク業界、成長鈍化の兆し：上位企業の業績分析
2025年度の日本における遊園地およびテーマパーク運営企業の業績は、総体として増加傾向を維持しつつも、その勢いは前年度に比べて落ち着きを見せています。東京商工リサーチが実施した最新の業界動向調査では、調査対象となった主要122社の総売上高が前年比3.4%増の1兆931億円に達し、4期連続の増収を達成しました。しかしながら、個別の企業の状況を見ると、増収を記録した会社の数は前年から減少し、一方で減収企業は増加しており、業界全体の成長ペースが鈍化していることが浮き彫りになりました。
詳細な分析によると、当期純利益においても121社の合計が前年比3.0%増の1577億円となり、こちらも4期連続の増益となりました。最終的な損益では、黒字を計上した企業は95社と全体の約8割を占め、前年度から微増しています。しかし、利益が増加した企業は63社にとどまり、前年比で増加したものの、減益企業は56社に上り、2023年度と比較するとその数は大幅に増加しています。これは、多くのテーマパーク運営企業が収益面で課題に直面している現状を示唆しています。
業界を牽引する存在である「オリエンタルランド（東京ディズニーリゾート）」は、2025年度に5881億7100万円の売上高を記録し、前年比2.9%増となりました。入場者数はわずかに減少したものの、変動価格制の導入による高価格帯チケットの販売増や、時間を指定してアトラクションの待ち時間を短縮できる「ディズニー・プレミアアクセス」の好調な売上が、一人当たりのゲスト売上高を過去最高に押し上げ、全体の増収に貢献しました。
オリエンタルランドに続く売上高を記録したのは、「バンダイナムコアミューズメント（ナムコ・ナンジャタウン、浅草花やしき）」で975億4900万円（前年比5.8%減）でした。次いで「東京ドーム（東京ドームシティアトラクションズ）」が615億1300万円（同6.5%増）、「ホンダモビリティランド（鈴鹿サーキットパーク、モビリティリゾートもてぎ）」が443億9100万円（同43.4%増）と続いています。なお、今回のランキングにはUSJの運営会社は含まれておらず、ハウステンボスも過去5期連続の比較対象からは外されています。
このように、日本のテーマパーク業界は全体としては成長を続けていますが、その成長速度には陰りが見え始めています。特に、一部の大手企業が好調を維持する一方で、多くの企業が収益性の維持に苦慮しており、今後の運営戦略が注目されます。