れきしぶんか

杵島家の夏の味覚:みょうがと新れんこんの甘酢漬け

杵島家三代の料理家、杵島直美さんときじまりゅうたさんが、亡き祖母である家庭料理研究家・村上昭子さんの記憶と共に、長年受け継がれてきた杵島家の味を紹介します。今回のテーマは、杵島直美さんが手掛ける、夏野菜みょうがを用いた「みょうがと新れんこんの甘酢漬け」。昭子さんが毎年夏に作っていたみょうがの甘酢漬けを元に、直美さんが日々の食卓に少量で楽しめるよう工夫を凝らしたレシピを、二日間に分けてお届けします。

夏の暑い時期にぴったりのさっぱりとしたおかずとして、杵島直美さんが選んだのは旬のみょうがを使った甘酢漬けです。彼女の息子であるきじまりゅうたさんとの会話から、庭で育ったみょうがを祖母の昭子さんと共に漬けていた幼少期の思い出が蘇ります。薬味としてだけでなく、新しょうがと合わせた「がり」にするなど、色鮮やかな保存食として楽しんでいたそうです。保存食作りは手間がかかるものですが、直美さんは少量であれば気軽に作れるようにと、れんこんを加えてよりおかずとして楽しめるようにアレンジしました。この手軽さが、忙しい現代の食生活にも寄り添う杵島家流の知恵と言えるでしょう。

この甘酢漬けの特筆すべき点は、みょうがを軽く茹でた後、熱いうちに漬け汁に浸すという直美さんの工夫にあります。この一手間が、みょうがを美しい薄ピンク色に染め上げ、共に漬け込むれんこんにも鮮やかな色合いを与えます。シンプルな工程ながらも、見た目にも美しい一品に仕上がる秘訣がここにあります。熱いみょうがが漬け汁に触れることで、風味がより一層引き出され、さっぱりとした中に奥深い味わいが生まれるのです。

この甘酢漬けは、単なる料理の枠を超え、杵島家の歴史と愛情が詰まった一品です。旬の食材を大切にし、家族の健康を願う心が込められています。食を通じて人々の心を豊かにし、日々の生活に彩りを添える家庭料理の温かさを、このレシピから感じ取ることができます。料理は、世代を超えて受け継がれる文化であり、家族の絆を深める大切な要素なのです。

企業の女性登用状況:政府目標達成への課題と企業の取り組み

日本企業における女性の管理職および役員の登用状況は、政府が掲げる目標達成にはほど遠い現状にあります。最新の調査データが示すのは、依然として男性中心の企業文化が根強く、女性がリーダーシップを発揮する機会が限られているという実態です。しかし、一部の大企業や上場企業では、この状況を改善しようとする動きも見られ、今後の変化に期待が寄せられています。

帝国データバンクが2026年7月に全国の2万2350社を対象に実施した「企業の女性登用に関する調査」によると、女性管理職の比率は前年比0.2ポイント増の11.3%にとどまりました。政府が目標とする「20年代のできるだけ早い時期に30%程度」という水準には大きな隔たりがあります。さらに、「管理職全員が男性」と回答した企業は全体の42.1%を占め、依然として男性が管理職の多数派であることが浮き彫りになりました。女性役員の比率も前年比0.4ポイント増の14.2%と微増しましたが、「役員全員が男性」の企業は51.5%と過半数を占める状況です。

今後の見通しについては、自社の女性管理職の割合が増加すると予測する企業は29.6%、女性役員については10.8%でした。特に従業員数が1000人を超える大企業では、女性管理職の増加を見込む割合が72.5%と、全体平均を大きく上回っています。これは、従業員数が多い企業に対して女性登用に関する行動計画の策定や比率の公表が義務付けられていることが、一定のプレッシャーとなっていると考えられます。また、政府が東証プライム市場上場企業に対し「2025年までに19%、2030年までに30%以上」の女性役員比率を目標としているため、上場企業では女性役員の増加を見込む割合が30.9%と、全体よりも20.1ポイント高い結果となりました。

女性活躍推進のために企業が実施している施策としては、「性別に関わらず成果で評価する」が64.2%で最も多く、「性別に関わらず配置・配属を行う」が53.8%、「女性の育児・介護休業を推進する」が34.0%と続きました。政府が推進する「男性の育児・介護休業の推進」は20.0%でした。これらの結果から、企業は性別にとらわれない評価制度の導入や、柔軟な働き方を支援する取り組みを通じて、女性がより活躍できる環境を整備しようとしていることがうかがえます。

総じて、日本企業における女性の管理職および役員の登用は、政府目標にはまだ距離があるものの、大企業を中心に意識改革と具体的な施策が進められています。成果主義の徹底や育児・介護支援の拡充は、女性がキャリアを継続し、リーダーとしての役割を担う上で不可欠です。これらの取り組みがより多くの企業に波及し、真にジェンダー平等を推進する社会の実現が期待されます。

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子供たちのSNS・動画視聴時間の増加と学力への影響に関する調査結果

近年、子供たちのSNSやオンライン動画の利用時間が飛躍的に伸び、教育現場や保護者の間で懸念が広がっています。文部科学省が実施した最新の全国学力・学習状況調査の結果からは、デジタルデバイスの普及が加速する一方で、その利用が学業成績に与える影響が浮き彫りになりました。特に、一日の視聴時間が長ければ長いほど、学力テストの平均正答率が顕著に低下するという相関関係が確認されています。この調査結果は、現代社会における子供たちの学習環境とデジタルメディアとの向き合い方を再考する重要なきっかけとなります。

文部科学省が2026年4月から5月にかけて実施した「全国学力・学習状況調査」は、全国の小学6年生と中学3年生を対象に行われました。この調査により、平日にSNSや動画コンテンツを4時間以上視聴していると回答した小学生は21.7%、中学生は28.5%に上ることが判明しました。過去2回の調査と比較すると、この「4時間以上」の長時間利用層は回を追うごとに増加しており、特に前回の2024年調査からは、小学生で約5割、中学生で約8割という大幅な増加を見せています。また、スマートフォンやタブレットといった視聴端末を「持っていない」と答えた児童・生徒は激減しており、小学生で4.5%、中学生で1.0%と、いずれも5%を下回る結果となりました。これは2年前の調査時(小学生21.1%、中学生3.4%)と比較しても劇的な変化であり、デジタルデバイスの普及率がほぼ飽和状態にあることを示しています。

一方で、今回の調査では、SNSや動画の視聴時間と学業成績との間に明確な関連性があることも明らかになりました。視聴時間が長くなるにつれて、学力調査の点数が下がる傾向が強く示されたのです。2026年の学習状況調査と学力調査を詳細に分析した結果、SNS・動画視聴時間が「4時間以上」と回答した児童・生徒の平均正答率は、「30分未満」と回答した児童・生徒に比べて、13.3点から20.9点低いという差が確認されました。このデータは、デジタルメディアの利用が過度になると、学業への集中力や学習効率に悪影響を及ぼす可能性を示唆しています。子供たちがデジタルデバイスを賢く利用し、学業とバランスの取れた生活を送るためのサポート体制の重要性が増しています。

この調査結果は、デジタル社会で育つ子供たちが直面する課題を浮き彫りにしています。保護者や教育機関は、子供たちのデジタルメディア利用の実態を把握し、適切な利用習慣を育むための指導や環境整備が求められます。過度な視聴が学業に与える影響を理解し、健康的なデジタルライフを送るための具体的な対策を講じることが、これからの教育において不可欠となるでしょう。

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